飲食業界における外国人労働者との関わりに関する実態調査を実施しました

近年、飲食業界やサービス業界において、深刻な人手不足が続いています。その解決策の1つとして、外国人労働者の方々が重要な戦力として注目を集めています。一方で、言葉の壁や文化の違いから、円滑なコミュニケーションやサポート体制の構築が新たな課題として浮き彫りになってきています。

そこで、当社では、現場で働く方々がどのような経験や課題を抱えているかを明らかにするため、「飲食業界における外国人労働者との関わり」について調査を実施しました。

＜調査結果＞

■7割以上が「外国人労働者とのコミュニケーションで困った経験がある」

　具体的に困ったことは「言語」や「文化の違い」

■外国人労働者が職場に順応するために必要だと感じること、約6割が「言語サポート」と回答

　次いで「業務マニュアルの充実」、「研修やトレーニングの充実」

■母国語の言語の違いについて、7割以上が「業務に影響を与える」

■職場での外国人労働者向けの研修・マニュアルのサポートについて、半数以上が「十分に提供されていない」、　
　約1割は「十分に提供されているか分からない」と回答

調査概要

・調査期間：2024年10月9日～2024年10月10日　　

・調査方法：インターネット調査

・対象者：飲食業で働き外国人労働者との勤務経験のある、全国の15歳以上の男女　400名

 プレスリリースで調査結果についての詳細、当社執行役員・できるをふやす研究所 所長の植原 慶太による総括をご覧いただけます。

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