ってどんな会社？
沿革
サービス業の様々な業界・
大手企業から急成長企業までの豊富な導入実績
外食
小売
介護・保育
生活サービス
清掃・メンテナンス
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創業年数
6年
※2020年9月現在
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累計調達額
10億円
※2020年9月現在
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解約率
0.5%
※2020年9月現在
社員数とオフィスの変化
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年齢構成比
※2020年9月現在
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男女構成比
※2020年9月現在
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職種構成比
※2020年9月現在
社員インタビュー
ClipLineで働く社員の声をあつめました。
社内の雰囲気やClipLineについて
リアルに知ってもらうために、
ClipLine株式会社で働く皆さんの
インタビューをお届けしていきます。
働く環境について
勤務体制
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完全週休2日制
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祝日・年末年始休暇
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入社日に5日、初年度合計20日の有給付与
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社会保険＆労働保険完備
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通勤手当支給
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休日出勤・残業手当、振休制度
福利厚生
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学習支援制度
スキルアップを目的とした学習や資格取得について、一定の金額を会社が負担します。
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育休取得率100%（実績）
過去の育休取得者は、100%復帰しています。
男性の育休取得実績もあります。 -
PC環境整備
入社時に希望のスペックのPCを貸与します。
モニターなどの備品も必要に応じて準備しています。 -
勉強会制度
業務効率の向上や、専門知識の共有など、社内外の講師から学べる環境を用意しています。
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有給制度
有給休暇が多く、長期休暇も自由に決めることができます。
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ドリンク補助
オフィスドリンクやお菓子が常備されており、格安で購入できます。
例）特茶が100円！ -
評価制度
半期に1度、マネージャーや社長と振り返りと次の半期の目標を設定します。昇給の機会も半期に一度設けています。
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リクルート会食費補助
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社員紹介制度紹介により入社に至った方の年収10％
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部内飲み会補助
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社内レクBBQ・納涼会・クリスマスパーティー等
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顧客サービス利用補助
評価制度
年2回の評価を実施
事業の成長スピードに合わせ、半年ごとに査定を行い、給与改定のチャンスがあります。
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定量評価
OKRの達成度（個人成績）
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上長による評価
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その他、プロジェクト活動
などの個人業績
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定性評価
OKRに含まれない
スキルアップなどの成長評価 -
Valueを軸にした
自己評価 -
他の社員からの
360度評価
定例業務の自己評価や上長以外に、プロジェクトでの成果、そこに関わった人からの評価、
普段社内で接する人からの評価など、多角的な評価体制です。定期考査以外に、1on1を随時実施しています。
多様な人材が協力し合いながら
活躍しています。ClipLineの風景
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異なるバックグランドの
プロが集結グラフィック・テクノロジー・コンサルティングと異なる領域のプロフェッショナルが集まり、お互いの力を尊重しあいながら、切磋琢磨しています。
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リーンな事業・
プロダクト開発具体的なクライアントに置いてClipLineのサービス提供（デリバリー・サポート）を行いながら、得た知見・データを踏まえて改良・改善を重ね、プロダクトの優位性を高めながら、事業成長を目指しています。
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技術への投資に積極的
新しい技術も、有用だと判断したものは会社として積極的に取り入れています。
技術的に特異なこと、興味のあることの追及に対してバックアップいたします。
オフィスの様子
部署によって定期的な出社日がある場合がありますが、原則フルリモートワークとなります。
定められた日以外も機材の利用や同僚との交流などの目的で自由に出社することができます。
受賞歴
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経済産業省後援「第3回HRテクノロジー大賞」にて『ラーニング部門 優秀賞』を受賞
技術力、革新性、経営貢献、生産性向上、戦略性、社会的影響性の6つの評価基準にて審査され、下記の理由で受賞に至りました。
「クラウドと動画を活用し、リモートでもまるで目の前にいるかのように双方向のやりとりを可能にすることで、OJT教育を非対面化。研修時間、トレーナーの人件費、離職率の削減に成功し、サービス産業のオペレーションを効率化した点が評価されました」 -
「JR東日本スタートアッププログラム2018」採択
「JR東日本スタートアッププログラム2018」において「ClipLineを用いた車両メンテナンスの技術者育成支援」というテーマで実証実験を実施しました。
グローバルを含めた遠隔地の技術者育成を視野に入れた取り組みとなりました。 -
「東急アクセラレートプログラム2018」Demo Dayにて審査員特別賞を受賞
「東急アクセラレートプログラム2018」において、ClipLineは唯一、建設部門（東急建設）との共創企業として選出され、審査員特別賞を受賞しました。
実証実験では、2019年春の新入社員研修において、実際の現場映像を活用した教育を試行。 現場・本部のコミュニケーション効率化・円滑化のため、伝達手段を双方向動画に置き換えたオペレーションモデル構築検討を行いました。